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クランクシャフト、レール、ハブ、軸物やシャフトの熱間鍛造ならお任せください。国内をリードする熱間鍛造の技術開発力で、30年先を見据えた技術開発をお手伝いいたします。
技術コラムColumn
2026/05/07
本田技研工業株式会社様の年次アワードである、“2025年度 お度取引先優良感謝賞・サステナビリティ部門”の選定において、当社の環境・サステナビリティーの取り組みが高く評価され、「優良感謝賞 サステナビリティ部門」を受賞致しました。本コラムでは、当社の環境・サステナビリティーの取り組み内容についてご紹介いたします。
◆Scope1
・5000トン一貫生産ライン構築による省エネ化 ⇒ CO2排出量 約26％削減（VS三芳工場）
・電動フォークリフト活用による軽油使用量の削減 ⇒ CO2排出量 約50％削減（VS2022年度）
・設備変更による重油の使用廃止 ⇒ 重油の年間使用量約12,000ℓ全量の削減を推進中
◆Scope2
・非化石燃料電力（CO2フリー電力）への切替え推進 ⇒ 2024年50%切替え、2025年100%切替え完了
・LED照明の切り替え推進 ⇒ 工場建屋及び事務棟の照明のLED化を全社で実施
◆Scope3
・金型材における電炉材の活用 ⇒ 高炉材に対しCO2排出量が少ない電炉材を優先的に採用
脱炭素化に向けて、石炭などから鉄をつくる高炉に対しCO2排出量を4分の1程度に抑えられる電炉の存在感が高まっており、当社の金型材は電炉材を多く採用しています。電炉材の製造プロセスは、直接燃焼プロセスが少なく、電力を使用して製造されるため、1トンの鉄を製造する際に発生するCO2排出量は約0.5トンです。一方、高炉材は1トンの鉄を製造する際に約2トンのCO2を排出すると言われています。このため、脱炭素の観点からは電炉材が優位と考えられています。
当社は、人権、労働、環境などの社会的課題に対応し将来にわたって成長し続けるために、ESG体質強化の取り組みとして2025年度より第三者機関によるESG体質評価を取入れ実施をしております。2025年度の第三者機関の評価結果においては各評価項目の基準を満たすことが出来ました。今後も企業価値や競争力のさらなる向上を目指して、ESG体質強化の取り組みを継続的に行ってまいります。
軸物・シャフト 熱間鍛造技術センター.comを運営するKAKUTAテックフォージングは、昭和20年の創業以来、機械器具部品や農機具、自動車･オートバイ部品の熱間鍛造プレス品を製作してまいりました。業界問わず、地域・環境特性に応じた熱間鍛造プレス技術によって、数多くのメーカーと直需対応を行っており、鍛造業界から注目を集め続けています。
当社では、クランクシャフトやレールなどの熱間鍛造に関して、製品図面をもとにした金型設計段階から一貫対応しております。熱間鍛造において技術力の差が生じるのが金型ですが、当社では自動車・二輪車メーカーの方々と共通言語で会話することができる技術ノウハウで、CADや各種シミュレーションツールを用いた熱間鍛造金型の設計を行います。また金型製作についても、全工程を社内で完結させているため、お客様の生産ラインを止めない金型製作体制を構築しております。
＞＞金型設計・鍛造シミュレーションによる精度・生産性へのこだわり
特に他社と差別化された要素として、当社では5000トンの大型熱間鍛造プレスを含む一貫自動生産ラインを保有しており、通常は6日かかる工程をおよそ60分で完成させる圧倒的な納期対応力で、多くのお客様に向けて熱間鍛造品の生産を行っています。特に量産が必要な熱間鍛造プレス品については、熱間鍛造プレスの設備力や技術力が結集した自慢の量産ラインで生産いたします。
詳細は下記動画をご覧ください！
そして当社では、自動車メーカーのパートナーとして選ばれる品質保証を維持し、向上し続けるため、最新の非接触三次元測定機も導入し、社内でも甘えを許さない世界トップレベルの厳しい品質保証体制を構築しています。さらに、ただ高品質な熱間鍛造品を製作するだけでなく、省エネによりエネルギーやCO2排出量の削減に取り組み、離型剤や廃液を再利用することで、環境に配慮して社会貢献するための取り組みも行っています。これからも当社は、地球に優しい熱間鍛造の技術開発や生産体制の構築を目指してまいります。
KAKUTAテックフォージングでは、熱間鍛造プレスによる複合部品の一体化や、ステンレスのような難加工材への熱間鍛造プレスなど、常に国内の熱間鍛造プレス技術をリードしてきました。この技術開発力こそが、当社の技術力の源泉であり、
国内大手メーカーの皆さまから選ばれ続けている理由の1つです。
熱間鍛造でお困りの方は、まずはお気軽にお問い合わせください。国内をリードする熱間鍛造の技術開発力で、30年先を見据えた技術開発をお手伝いいたします。
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